ペット禁止の賃貸物件が多い理由は？こっそり飼育したときのリスクも解説

犬や猫などと一緒に暮らす賃貸物件を探しているものの、なかなか見つからないとお困りの方もいるでしょう。
日本では、ペットの飼育が可能な賃貸物件が少なく、勝手に飼うとトラブルのもとになりかねないため注意が必要です。
そこで今回は、ペット禁止の賃貸物件が多い理由や交渉の可否、こっそりペットを飼ったときのリスクについて解説します。

ペット禁止の賃貸物件が多い理由

ペットの飼育が可能な賃貸物件の数は、年々増えてきてはいるものの、依然として全体の一部にとどまっているのが実情です。
ここでは、ペット禁止の賃貸物件が多い理由について解説します。

理由①原状回復にかかるコストが高額になる

まず挙げられるのが、原状回復にかかる費用の問題です。
入居者がペットを飼うと、壁紙のひっかき傷やフローリングの爪痕、においの染みつき、汚れなど、通常の使用では生じないダメージが発生しやすくなります。
これらの修繕には高額な費用がかかり、退去時に原状回復費用を巡って、入居者との間にトラブルが起こるケースも珍しくありません。
大家さんとしては、こうしたトラブルを回避するために、あらかじめペット禁止をルールとして定めているのです。

理由②新たな入居者が見つかりにくくなる

ペット禁止のルールの背景には、賃貸物件の収益性を維持する理由もあります。
前の入居者がペットを飼っていて、原状回復工事やハウスクリーニングをしたとしても、においなどを取り切れないことがあります。
動物のにおいは独特であり、動物が苦手な方からは入居を敬遠されてしまいかねません。
空室期間が長引くと、得られる収益は減ってしまうので、大家さんにとってはマイナスです。
部屋をなるべくきれいな状態に保ちたいとの理由で、ペット禁止としている大家さんは珍しくありません。

理由③近隣トラブルの原因となる

ペットの鳴き声や足音、においは、近隣トラブルにつながる要素です。
特に集合住宅では、上下階や隣室との距離が近いため、鳴き声が夜間に響いてしまうこともあります。
こうしたトラブルは、管理会社や大家さんへのクレームにつながり、結果的に住民満足度が低下する要因にもなります。
トラブル回避のため、あらかじめペット禁止にしている賃貸物件が多いのが現状です。

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ペット禁止の賃貸物件でも交渉次第で飼育許可はもらえる？

どうしても住みたい賃貸物件がペット禁止だったとき、何とか交渉できないかと考えることがあるでしょう。
結論からいえば、交渉次第でペット飼育の許可が出る可能性はゼロではありません。
ここでは、ペット禁止の賃貸物件で飼育許可をもらう交渉のコツについて解説します。

交渉のコツ①敷金の増額を提示する

ペット禁止の賃貸物件を所有する大家さんにペット飼育の交渉をするとき、単に「ペットを飼いたい」と申し出るだけで許可はもらえません。
ペットの飼育を許可してもらう代わりに「敷金を上乗せする」といった具体的な提案をすることが重要です。
たとえば、敷金が1か月に設定されているケースでは、2か月分を支払うと申し出れば万が一の原状回復費用をカバーできるため、大家さんから許可を得やすくなります。

交渉のコツ②家賃を多く支払う

毎月数千円を家賃に上乗せする提案も、ペットの飼育を認めてもらう交渉をスムーズに進める材料です。
大家さんがペットの飼育を禁止している背景としては、高額な原状回復費がかかるだけでなく、空室リスクによる家賃収入の減少が挙げられます。
そのため、家賃の増額を提案し、大家さんがペットの飼育を許可するデメリットよりもメリットが大きいと感じてくれたら、前向きに検討してもらえる可能性が高まります。

交渉のコツ③トラブルを未然に防ぐ対策を伝える

ペットの飼育で生じる、さまざまなトラブルを未然に防ぐための対策を大家さんに伝えることも、交渉時のポイントです。
たとえば「鳴き声がうるさくならないようしつけをしている」と伝え、実際におとなしいことを大家さんに確認してもらえば、前向きに検討してくれるでしょう。
また「留守中はケージに入れて床や壁を傷つけない工夫をする」「消臭マットや空気清浄機を常用し、においが染みつかない対策をしている」などと伝えるのも効果的です。
大家さんが懸念する材料を一つひとつつぶしていくと不安を取り除けるため、ペット飼育の許可をもらえる可能性があります。

交渉のコツ④契約前に交渉する

ペット禁止の賃貸物件でペットを飼育したいなら、賃貸借契約を交わす前に大家さんと交渉することが大切です。
賃貸借契約書にサインした時点で、ペットの飼育をしないと同意していることになります。
そのため、賃貸物件でペットと一緒に暮らしたいなら、入居前に大家さんと交渉しましょう。

交渉のコツ⑤空室率の高い賃貸物件を狙う

空室率の高い賃貸物件を狙うことも、ペットの飼育許可を得るためのコツのひとつです。
築年数が浅い、駅から近いなどの賃貸物件は需要が高く、ペットの飼育をわざわざ許可しなくても、すぐに借り手が見つかります。
そのため、交渉の余地すらないでしょう。
しかし、築年数が古い、駅から遠いなどの賃貸物件は需要が低く、空室が発生しがちです。
大家さんとしても、家賃収入を得るために空室を埋めたいと考えているため、入居を条件にペットの飼育を許可してもらえるかもしれません。

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ペット禁止の賃貸物件でこっそりペットを飼うリスク

ペット禁止の賃貸物件でも、こっそり飼っていればばれないと考えることがあるでしょう。
しかし「ばれなければ大丈夫」といった軽い気持ちでペットを飼うと、大きなトラブルや金銭的負担につながる可能性があるため、注意が必要です。
ここでは、ペット禁止の賃貸物件でペットをこっそり飼うリスクについて解説します。

リスク①強制退去を求められる

ペット禁止の賃貸物件でこっそり飼育していることが発覚したら、契約違反として即時退去を求められるケースがあります。
契約書に明記されている「ペット禁止」のルールに反した時点で、契約解除の正当な理由とされるのです。
ペットの飼育は、近隣住民からの通報や苦情によって発覚し、思いがけないタイミングで通知が来ることもあります。

リスク②修繕費の全額負担を求められる可能性がある

大家さんに無断でこっそりペットを飼っていると、通常の使用範囲を超えた損耗とみなされて、修繕費用の全額を請求されるリスクもあります。
壁紙の全面張替え、フローリングの再施工、におい除去のための特殊清掃などで、費用は数十万円以上にのぼるケースは珍しくなく、経済的に大きな痛手になることは避けられません。

リスク③損害賠償を請求されるおそれがある

修繕費に加えて、損害賠償を請求されるおそれもあります。
特に契約書に違約金の定めがあるときは、支払いを免れられません。
大家さんに黙って、こっそりペットを飼育していたケースにおける違約金は、家賃の1～3か月分が相場です。
たとえば、家賃が7万円なら、21万円ほどの費用を支払わなければならないこともあります。
余計な費用を負担したくないなら、大家さんに無断でこっそりペットを飼育するのは避けましょう。

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まとめ

大家さんが賃貸物件でのペットの飼育を禁止しているのは、高額な原状回復費や近隣トラブルなど、さまざまなリスクを未然に回避するためです。
しかし、条件次第では、交渉によって飼育を認めてもらえる可能性はゼロではありません。
大家さんに無断でこっそりペットを飼うと、高額な修繕費や違約金を請求されるおそれがあるため、注意が必要です。